個人は国家が経済危機から守ってくれないとわかった。国家に頼らずテクノロジーに委ねる事にした。それが仮想通貨だ。
各国で仮想通貨に対する姿勢に違いがある。アメリカや中国などの通貨の強い国は仮想通貨によって自国通貨が衰える事を嫌っている。一方でアメリカの銀行は仮想通貨を真っ先に研究し、対応を模索しいる。
!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!!
中国は政府は表向き反対をしているが、自国通貨を仮想通貨にする事さえ検討している節がある。日本政府はコンピュータ技術で出遅れている日本を取り戻す為、世界に先駆けて仮想通貨取引所の開設を許可し、環境作りをしているが、日本人が保守的な為、取引するのはもっぱら中国人が多いと聞く。
##################################
お金は国しか作れなかったが、人々は徐々にお金は作れるものと気づきはじめた。
企業が盛んにカードを作り、ポイントをつけたり、JRのスイカやイコカなどの普及やSNSのいいねに通貨的な働きを持たせ、社会貢献や共感の投げ銭の機能をかんがえている。LINE も仮想通貨に参入しようとしている。
新しい考えのマネーが次々と生まれその裏で使った人の分析がされ続ける。マネー新時代の登場である。
通帳レス―仮想通貨ー45