日本の企業ではあらゆる職種、あらゆる条件で上手く働く者の評価が高くなり、特定の職種でずば抜けていてもあまり評価されず、むしろ平等精神に反するため、途中で他の職種に転勤させられるケースも多い。
その結果会社に対する忠誠心は芽生えるが、仕事に対する強い責任感が薄れ、上司が遅くまで勤務していると、特に仕事が無くても付き合い残業をする。それをしないと上司からの評価は低くなる。
作業は職場の流れに逆らわない様に周りから目立たぬことを第1に注意しながら作業する。そんな状況で作業効率が上がるはずが無いと思われる。事務作業では、時間つぶしのために残業をするとなると、単純な仕事を複雑化したり、美的に飾ったりしてしまう。
次いで小泉政権頃から正規社員に対して、柔軟に雇用出来る非正規社員(パート、アルバイト)の採用が増えた。雇う側から見ると大変都合良い仕組みであるが、雇われる方はいつでも辞められる代わりに、いつでも解雇される恐れがある。
働く意欲のあるパートはいくら熱心にしても、正規社員より安い給料で、しかも正規社員がやりたくない仕事をさせられる確率が高い。従って今のままでパート社員に勤務効率をあげさせるのは無理があります。
日本では組織のルールが優先され、それに違反すると村八分に会い、組織から弾き出されるのが普通ですので、日本の組織体で勤務効率をアップするには、組織体のトップが率先して、現状打破を行うしかありません。
そうでなければ、現在の経営層が無くなり、新しいトップを待つしかありません。
期待がかかるのは新規に立ち上げた企業ですが、新しい組織体なら、勤務者が働いて効率を上げやすいルール:時間や場所や年齢に束縛されず効率を追求しそれ相当の給与が払える新しいルールを作り、実行する企業がふえれば、世界に追いつくのではないかと考えます。