アメリカの心理学者が卒業アルバムを集めて、笑顔の度合いを点数化して、後年の結婚生活を予測した。その結果男女共に笑ってなかった人の離婚率は笑っている人の5倍に上った。
又最初の直感ー一瞬で人は判断出来るか、ーハーバード大学では外見から攻撃性を推測する事が出来ると言う。それは顔の幅と長さの比率だ。
顔幅の広いほど、男性ホルモンのテストステロンの数値が高い。高いほど競争を好み、野心的、冒険的で攻撃的な性格になる。もちろん平均的な男性のことだ。
テストステロンの濃度は遺伝的な違いもあるが、胎児の時の子宮内の環境から影響を受ける。女性は人差し指と薬指の長さは同じだが、男は薬指が長い事が多い。
子宮内では脳だけでなく、全身で男性と女性の違いができる。テストステロンが強いほど、男性の顔の幅が広くなり、攻撃的な性格が強くなる。
ハーデンステインさんは幅広の男性について、次の研究データを紹介してある。顔のはばひろの男性は①ライバルを蹴落とす為3倍嘘をつく、
②賞金を山分けする時公平に分配する事を嫌った。
③アメリカで発見された殺害された人の頭蓋骨を調べると、絞殺、刺殺、撲殺などで殺されたケースはほっそりした顔の男性が圧倒的に多かった。
アメリカでは様々な顔立ちのひとがいるが、横に広い鼻、厚い唇、黒い肌はアフリカ起源の顔と呼ぶ。
裁判では人種の違いによって、刑を変えないと言う意味では平等になつた。
所がアフリカ的でない被告の24%が死刑判決を受けているのに対して、アフリカ的顔の被告の58%が死刑判決が下されていた。
裁判官は容貌から内面を推し量る錯覚に囚われ、顔立ちが暴力的だと直感した被告に重い刑を科していた。
「社会について」カテゴリーアーカイブ
ファーウエイ端末-5Gー21
トランプ政権が打ち出した先端技術の5G に対する警戒心と米中覇権争いは激化しており、日本の消費者にも影響をもたらしつつある。
auとソフトバンクは5月22 日、中国のファーウエイ( 華為技術)の新型スマートフォンの販売延期を発表した。又ドコモも予約の受付を停止した。
トランプ政権が発表したファーウエイ製品への禁輸により、グーグルのサービスが受けられなくなる為だ。
ファーウエイの対象となった新型「P30」は広角レンズなどの3カメラやAIを投入し、性能が高い割に安いと見られる製品、auやソフトバンクから約4万円での販売を予定していた。
しかし禁輸措置でスマホに乗せる基本ソフト( アンドロイド)やアプリが使えなくなるおそれが出た為だ、
ファーウエイの日本事業にとって、端末の販売や5Gの基地局の設置についても痛手になりそうである。
世界で170の国で事業展開するファーウエイにとって、日本は重要市場と考えているが、国内のシェアは平成30年で7位から5位に上がっているが、今後のシェアに影響は避けられない。
5G覇権争い-先端技術ー19
昨年カタールの首都ドーハで運転手がいない無人機が上空に浮かんだ。カタールの通信会社オーレドゥーが世界で初めて5G技術で「空飛ぶタクシー」の実験を成功させた。
機体は2人乗りで、地上から遠隔操作した。これには米国も加わり、2023年のサービス開始をめざす。
建築や土木業界でも危険作業を、5GGによって自動化しようとするニーズは強い。
日本の工場の作業に世界中の作業員が加わるかもしれない。地球上の昼間の地域の作業員が遠隔操作に加わり、工場を24時間フル操業させることも可能となる。
5Gを使えば数百台のロボットを無線で制御できる。膨大なケーブルが不要になり、受注に合わせて製造ラインを柔軟に変更させ、生産性を高める事が可能だ。
このような5Gによる製造業は第４次産業革命としてドイツ政府が 産官学の連携で主導する。日本にはまだ工場への5G の導入の動きは無い。
産業の主役は3Gでは携帯電話によるインターネット接続で日本が世界をリードした。
4G 時代のスマホ。使ったSNSや動画配信では米国のGAFA が世界を席巻している。
さて5Gではどんな企業がユーザーの支持を集め、主役となるかの覇権争いはすでに始まっています。
技術で「空飛ぶタクシー」の実験を成功させた。
機体は2人乗りで、地上から遠隔操作した。これには米国も加わり、2023年のサービス開始をめざす。
建築や土木業界でも危険作業を、5GGによって自動化しようとするニーズは強い。
日本の工場の作業に世界中の作業員が加わるかもしれない。地球上の昼間の地域の作業員が遠隔操作に加わり、工場を24時間フル操業させることも可能となる。
5Gを使えば数百台のロボットを無線で制御できる。膨大なケーブルが不要になり、受注に合わせて製造ラインを柔軟に変更させ、生産性を高める事が可能だ。
このような5Gによる製造業は第４次産業革命としてドイツ政府が 産官学の連携で主導する。日本にはまだ工場への5G の導入の動きは無い。
産業の主役は3Gでは携帯電話によるインターネット接続では日本が世界をリードした。
4G 時代のスマホ。使ったSNSや動画配信では米国のGAFA が世界を席巻している。
さて5Gではどんな企業がユーザーの支持を集め、主役となるかの覇権争いはすでに始まっている。
フェイスブック-仮想リブラー58
世界でラブラが普及すれば、ドルやユーロ、円の使用量が減り、通貨体制の脅威になるため、国際通貨基金(IMF)はリブラなどの仮想通貨が金融政策に影響があると指摘した。
7／17にパリで開催された世界7ケ國の財務相会議でも、日本の黒田総裁は国際的な協調が必要と語った。
リブラは金融政策への影響の他にマネーロンダリングや資金洗浄、サイバー攻撃やテロへの資金援助も懸念される。
フェイスブックのザッカーバーグ氏は世界には銀行口座を持たない人が多くあるが、こうした仕組みにすれば金融サービスを安く利用できると語った。又フェイスブックの広告収入にも寄与しそうである。
仮想通貨のビットコインは発展途上でもあり、システムの安定度合いで、価格が変動するので投機の対象となっているが、通貨になりにくい。
リブラはこの欠点を補う為、フェイスブックやクレジットなどの30社からなら非営利組織を作り、裏付資産を作り、価格が下がると買い取って裏付資産に加算し、上がると資産から放出して価格を戻すなどの価格安定化に仕組みを考えている。
私供フェイスブックを時々使う側から言うと、フェイスブックは交友を促進するメリットがあるが、登録した情報や個人情報はフェイスブックのものになると言う、これは甚だ不公平である。流出事件があればなお問題である。
今後は個人情報は個人の権利として守る必要があるのと、写真や文章の登録に対しての対価やいいねを押した人への金銭的謝礼を考えても良いのではないかと考える。
このリブラがその方向を目指しているなら、我々フェイスブックブックファンには朗報となるだろう。
フェイスブック-リブラ-57
アメリカの交流サイトで、世界27億人が利用しているフェースブックが「リブラ」と言う仮想通貨構想を発表した。
スイスに運営団体を置き、取引データの改竄が難しい「ブロックチェーン」を活用し、銀行を介さないお金の取引を目指す。
世界で口座を持たない17億人に金融サービスを提供し、新しい顧客の開拓と広告だけに頼る収益構造の改善につなぐ狙いだ。
一方フェースブックは昨年8700万人の利用者データの他の企業への流出事件で不信を招いており、米議会では厳しい反応が続いた。
米連邦準備理事会は「利点もあるがリスクもある」との見解を出した。
GAFAの中でも、アマゾンは金融分野への進出を虎視眈々と狙っているが、フェースブックが本命と言われる。
リブラはビットコインのように大きい価格変動を防ぐ為、スイスに置く「リブラ協会」にリブラの発行量と同等の資産を確保し、変動の少ない米ドルと「定比率」で交換できるスマホのアプリを使い、交換できる仕組みにし、安定した交換手段とする方針だ。
不正アクセスで奪われた場合は被害を補償し、プライバシー保護の為に、利用者のデータは広告のための利用はしない事や、ビットコインでの「マイニング」は採用しない事などを決めている。
しかしまだまだ詳細がはっきりしていないとの指摘がされているため、規制当局からゴーサインが出るには時間が必要と思われる。
仮想通貨は大阪市で開かれるG20(20カ國首脳会議）でも、話題にあがり議論される見通しだ。
但し利用者が多いフェースブックが行う場合、購入者の本人確認もされず、匿名性が高い為、テロ資金やマネーロンダリングの犯罪への利用リスクも考えられる。
日本では資金決済法で仮想通貨は「円やドル等の通貨建資産は除く」としている為、ドルと一定交換比率とするリブラは仮想通貨に該当しない可能性もある。
ただしこれが大量に流通すると、各国の金融政策にも影響しかねない為、警戒感も広まっている。
5G- 中国の先端技術ー18
中国の北京で今年3月に3千キロ離れた海南島のパーキンソン病の患者を映す画像やデータをにらみながら手術機器を遠隔操作をして、3時間かかり執刀し、成功したとの新聞報道がありました。
中国初の5Gによる遠隔手術は通信事業者のチャイナ、モバイルと通信大手のファーウェイの協力で行われた。
手術は大脳中心部の視床下部を刺激する為に電極を正確に埋め込む高度な技術が必要だ。
毛髪や細かな皺を鮮明に映す4Kの高解像度の像を送るには4Gの通信では遅延が生じ手術でミスを招きかねないが、5Gでは遅延が1千分の1秒以内なので、遠隔地の機器をリアルタイムで操作できる。
これで遠隔地の患者に対して、遠隔診断だけでなく、遠隔手術が可能となつた。
5G は100 万台の通信機器を同時接続出来る。
5Gでは人間が一切関与しない自動運転も当たり前になる。
5G時代にはオフィスで働く概念が無くなるかもしれない。仮想空間技術により立体映像でやり取りするだろう。
声をかければ自宅のリビングに仮想のオフィスと同僚の立体映像が映し出され、会話ができるようになる。
NTTドコモはゴーグルを使い、仮想空間で、分身(アバタ)を使って会議に参加する実験をしている。
5Gは生活や仕事、医療、娯楽を一気に新しくする可能性を持っています。
三十年後ーチップの今後ー5
チップを小型化してもかつてのような高速や省電に繋がらなくなつている。むしろコストがアップしてきた。シリコンバレーではムーアの法則は終焉に近いのが定説になつている。
インテルでは2020年初頭には5ナノメートル幅で、配置したチップを完成する事ができるかもしれないが、それ以上の微細化は無理だろうと述べている。
50年にわたり進歩を進めた要素のひとつが終わる。
しかしコンピュータには微細化以外にも性能を高める手段はあり、ムーアの法則がコンピュータ革命の終焉を意味するのではない。
ただし今後数十年の革命は過去のものとは違ったものになるだろう。
勿論コンピュータの高性能化が未来を考える時の大前提になつている。未来予測の多くはそれを前提にしているのに間違いは無い。
今後の方向の１つはソフトウエアーの質の向上だ。
これまではソフトウエアーを見直すより、ハードウエアーの高速化を待っていれば良かったが、ハードウエアーの変更が無ければ、プログラマーはソフトの改善に時間を割けることができる。
もう一つの選択肢は汎用的なチップから、専門性の高いチップを設計する事だ。
例えばファイルの解凍、暗号化のための計算、3Dグラフィックの様な特定用途向けの仕事を高速化する為の特殊回路を備えたチップの開発が必要となつてくるだろう。
三十年後-ィンテルの奇跡ー4
無名だったインテル社が1971年に世界初のマイクロプロセッサーを発表した。そのチップには幅1万ナノメートル(1センチの10億分の分の1)、つまり赤血球程の大きさのトランジスターを2300個組み込んだ。
2015年には新しく発表したマイクロチップ「スカイレイク」は15から20億個のトランジスターが組み込まれた。
14ナノメートル幅で配置されたトランジスターは可視光線の波長より小さくて見えない。
マイクロプロセッサーの猛烈な進歩は1965年にインテル創業者の一人であるゴードン、ムーアが発見した法則に従っている。
ムーアは「集積回路に搭載できる部品の数は毎年倍に増える」と指摘した。
その後倍増のペースは2年に一度と修正されたが、「ムーアの法則」はコンピュータ産業の進歩のペースを決めてきた。
世界はムーアの法則により、自動車からスマートフォンまで、あらゆるものにチップが埋め込まれた世界の実現の原動力となつた。
とはいえ、成長は限界に近づいている。半導体のチップの微細化は徐々に困難になつている。
トランジスタの回路が原子数10個分の大きさになつた今、さらなる微細化の余地は無くなりつつある。
1971年に始まったムーアの法則は2016年にの45年間に22回の倍増を実現した。
ムーアの法則を後押ししたのは、IBMの技術者であつたロバート、デナードの「デナード則」だ。
デナード則とは小さなチップ程、間の距離が近いので、高速、省電を実現し、製造コストは低くなると言うものだ。しかしこの法則も効力を持たなくなつている。
先進の金融國では-56
銀行そのものが少ないのはアフリカだ。ケニアでは携帯電話での送金システム「エムパサ」がある。預金は電子マネーで保管でき、買い物や公共料金の支払いにも使える。
中国ではアリババの「アリペイ」は昨年6月、かそうつうのブロックチェーンを利用した海外送金サービスを始めた。
銀行のサービスはITにとってかわられ、銀行は少し安心な金庫である口座を保管するだけの存在になるのではないかと言う人もいる。
金融の中心街のイギリスでは3年で2千以上の支店が閉鎖された。ロンドンのシテイ地区は高層ビルが並ぶ国際金融拠点であつたが、今はゴーストタウン化している。
今年は月300台のペースでATMが撤去されている。スマートフォンで送金するアトム銀行やモンゾ銀行が誕生している。
今各国民の模範となっているのは2009年に大改革を行い、徹底的なデジタル化にを進めたシンガポール開発銀行(DBS)だ。銀行員を2/5にし、2年間で230万のオンライン取引の顧客を確保している。
アメリカのウオール街の金融大手ーJPモルガン、ゴールドマンサックス等は近年銀行には行かずスマホアプリやオンラインサービスを導入している。
一方で国内では反対の動きもある。ペンシルバニア州フィラデルフィアは口座を持たない低所得層やキャッシュレスに不慣れな高齢者を守るため現金取引を義務化した。
キャッシュレスが猛烈に進む中、効率化とIT弱者保護とのバランスをどう保つかの課題が出ている。ただしこの動きは米国以外には広がっていないのが実情だ。
GAFA情報-中国-9
中国は天安門事件から30年が経つのを機に、ネットの百科事典のウィキペディアへのアクセスを遮断した。
最近の新聞報道では中国版は2015年から閲覧できなかつたが、今回全ての言語での閲覧ができなくなった。
8億人が利用する中国では、米ツイッター、フェイスブック、ユーチューブ、ライン、ユーストリームなどへのアクセスを遮断している。
中国がこの時期に情報管理を強化したのは米中貿易戦争の影響から住民の不満を抑える意図がある。
中国では独自のサービスがあり、検索にはBaidu-百度、WeVhat-微信、Youku-伏酷などを使う、ネットでは数万人のサイバーポリスが不都合な情報を監視している。
これは金盾またはグレートファイアオールと言われて、万里の長城にも似た防御体制にある。ウエブ以外にチャットも監視されます。政府に不都合な批判が出ると数分で削除される。
中国で使えるかは「Nlocked in China」でドメインを入力して、「test」と押すとわかる。
1989年6月4日に起きた天安門事件は北京の天安門広場で民主化を求めた学生らを、鎮圧した事件で、改革派指導者で共産党総書記を務めた胡耀邦ーこようほう氏が急逝したのをきっかけに北京の学生がデモや集会を繰り返し、民主化要求運動を展開した。
鄧小平は運動を動乱と断じ、軍を動員して広場で多数の死傷者がでたが、犠牲者数は分かっていない。しかし当時はインターネットでそのあらましは世界に流れて大きな問題として知れ渡った。
アジアの銀行-55
金融途上国と言われるアジアでは銀行が少なく、口座を持たない人が多い国では急速に新しい方式が普及している。
フイリッピンからシンガポールへ出稼ぎに来ている女性が月末にシンガポールの娘への送金に銀行や送金業者からおくつていたが、今はスマートフォンの送信ボタンを押すと送れる。
フイリッピンやベトナムでは銀行口座を持たない人が60%あり、送金業者に依頼するが混雑がひどく、手数料も高い。
東南アジアでの携帯電話の普及は急速で、人口の半数以上がインターネットに接続できるようになった。
送り手は予め現金を電子マネーにして、入金し、送金は携帯アプリで指示すると数秒で完了する。
受け手はフイリッピン内の契約店8千店で現金で受け取れる。
これまで送金は店舗網や店舗をつなぐシステムが必要だつたが、その壁を崩しはじめている。
銀行界ー破壊と再生-54
ソフトバンクやヤフーが出資する「ペイペイ」やLINEの「LINEペイ」の決済サービスが現れ、基幹業務が侵食されている。3メガバンクでは3万人のリストラが進んでいる。
三菱UFJ の来店客数は過去10年で4割減り、一方でネット取引は5年で4割増加した。現在の500店舗を35%減らし、次世代型店舗を増やす予定だ。
次世代型店舗は口座の出し入れは画面上で完結する。住宅ローンや相続の相談は電話で手続きを済ませる。
支店に多くの行員を設置して預金を集め、住宅ローンなどで利息を稼ぐビジネクモデルは駄目になり、銀行界は破壊と再生を迫られている。
花形だった法人営業も、金あまりで需要が低迷している。
ITと金融が合体したフィンテックにより銀行業務の帳簿入力から融資判断までを自動化した。銀行は新しい業態に変われるのだろうか。
銀行はどうなるー53
銀行業務がIT テクノロジー企業によって侵食されている。
大阪の地下鉄ー大阪メトロでは2025年の万博には顔認証により通り抜けるだけで、運賃が自動的に引き落とされるサービスが全線で実施される予定です。
ITを使った金融サービスに革新が起こっている。その代表がアマゾンだ。
無料通信アプリのLINEは昨年12月にみずほファイルナンシヤルと提携を表明した。Line は店舗を持たず融資や預金、振り込みを全てスマホでする。
LINEの利用者は8千万人、これは三菱UFJの口座3600万口座を上回る。
ここ20年でセブンイレブン、ローソン、楽天、ソニー等10社が異業種から参入して、既存銀行の地盤を侵食しつつある。
セブン銀行がコンビニ等に設置したATMは3万5千台、一方メガバンクの3社合計の2万台を圧倒している。
銀行に口座を、持つのは給与の振込に使うだけの人が増えている。
地方銀行からコンサルタント会社へ転職する人がいる。
日本銀行の試算では国内の地方銀行の6割が10年後には成り立たなくなると見込む。
銀行界はまさに激動の時代に突入、主役はスマートフォンと顧客情報だ。三菱UFJと三井住友 FG、みずほFGの3メガバンクも脇役になってきた。
幸せの追求・サピエンスー14
生化学的な幸福の追求に没頭すべきかは分からない。それは幸福を快感に求めることになるからだ。これには二つの解決策がある。
西洋的と東洋的とも言えるのか、１つは快感の果てしない流れを提供し、快感が途絶えない製品や治療法を開発すること。
もう一つは仏陀が推奨する快感への渇望を減らし、凡ゆる欲望を無くすことを追求する方法である。
今のところ資本主義では幸福は快楽であり、そこに科学研究と経済活動が向けられ、毎年新しい鎮痛剤や新しい味のアイスクリームや病み付きになるゲームで一瞬でも退屈しないで済む。
もし私達が自分の体から死と苦痛を追い出すことが出来たら体を意のままに作り変えたり、知能や臓器を操作できるだろう。
これまでは力の増大は外界の道具のアップグレードだつたが、将来は素晴らしい体力や魅惑的な魅力、素晴らしい知恵をお金で買ったり、道具と一体化させるかもしれない。
40億年をかけてアメーバから爬虫類、哺乳類、人類と進化した。しかし今の人類が終着点であると言う理由は無い。
中国版-GAFA-8
世には四天王とか四大企業とか四騎士と言う言葉があり、大きい社会変革を推進している企業を指します。
現代ではアメリカのGoogle,Apple,FaceBook,Amazon(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)を言い、まとめてGAFA(ガーフア)と言う言葉が流行っています。
ところで最近の新聞報道では「14億のネット鎖国」の見出しが出ました。
中国にはグーグルに代わる検索エンジンの「バイドウ(百度)」、アマゾンに代わるネット通販の「アリババ」、フェースブックに代わる「テンセント」があります。
当初はアメリカに留学したり、GAFAに勤めてたりした後、中国に帰り起業したものだが、今や国内の14億人を相手に事業が成熟している。
中国政府は外国情報をシャットアウトし、自国の三社を後押ししようとしている。この三社はBATと呼ばれている。
一方で中国の知識人は海外の情報が見られなくなり、危機感を持つ。
政府は米国のGAFAを介さずに自国でサイバー空間をつくり統制し、陸海空に次いで第四のサイバー軍とし、国の関与を強めている。
個人情報や通信の秘密は軽視しており、普及しつつあるキャッシュレスを身分証明書と連動させ、携帯電話や街の監視カメラを通じて、14億人のビッグデータを利用して、技術力を上げようとしている。
今や日本企業は米国の後陣を配し、中国への輸出も出来ない状況に追い込まれている。
三十年後-遺伝子-3
「遺伝子の未来」遺伝子編集技術は遺伝子の配列情報を文書とみなし、文書作成ソフトの検索や置換機能を利用すると正確に特定の配列を発見し編集できる。
しかし視力や知能の遺伝子治療は遺伝子操作へと発展する事が想定され、そういったテクノロジーをいかに規制するかの議論が始まっている。
SF作家ははるか先の可能性を検討している。若返り治療によって何百年も生きられるようになった時、それに手を出せるのは富裕層だけだろうか、その時自らの体を改造して、羽、エラ、ヒレを手に入れる事を認めて良いのだろうか。
人が住めるように他の惑星を変えるより、人間を変えてほかの環境でも生きられる様にした方が合理的ではないか。
自分の脳をロボットに移植したい人、あるいは自分に修正をして人間でない何者かになろうとする人がいるかもしれない。
遠くない未来には遺伝子の対象や自己操作について、どの程度なら自由を認めるかの議論が起きるだろう。
以上今後30年間に大きな進歩の可能性がある4つの分野を見てきた。
この状況は17世紀に顕微鏡や望遠鏡などの新しいツールが数学と結びついた時期に似ている。
そして物理学や生物学にいかに無知であるかを自覚して、豊かな発見と発明がされた。
今日の科学技術の状況は遺伝学やAIはまだ初歩的なもので、今後数十年にわたりビッグデータや機械学習などの情報処理についても起こるかもしれない。
学問の領域でも交流が進むだろう、遺伝子は生物学と医学を情報科学に変えた。
神経科学と脳の構造の研究、コンピュータ科学と神経ネットワーク構築などで双方のやりとりが増している。
AIロボット-日本は-46
AIロボット化が最も進むのはどの国なのか、アメリカの調査会社によると46ケ国の内最も影響を受けるのは日本だと言う。
2030年までに最大で52%の仕事が自動化される可能性がある。日本の賃金は世界でかなり高い水準にあり、コスト削減の為、自動化が早く進むと言う。
製造業だけでなく、事務などのホワイトカラーの仕事など様々な産業が影響を受けるだろう。
さて日本ではAIロボットはどこまで進んでいるのだろう。レーザーで金属を自由に加工するレーザー加工機は3Dプリンターと共に21世紀の工作機械として、注目を集めている。
その心臓部となる半導体は全自動で製造されている。しかしその検査は人間の目による確認作業が必要だった。
検査技師は出来上がった製品を顕微鏡で検査して、傷を見つけ、どの工程で発生したか、原因は何かを特定する。
目を酷使する過酷な仕事である。そこに開発されたのが検査ロボットだ。顕微鏡の画像から、AI が傷を検知し、原因を特定する。
人間の検査とロボットを同時に比較したところ、ベテラン人間は20分で精度は95%だつたが、検査ロボットは5分で精度は99.3%だった。
この結果人に代わって機械の導入が決まった。その後検査技師は半導体製造プロセスの設計や管理の仕事に取り組んでいる。
人間にしかできなかった検査チェックと言う仕事が工場から消えた。
金融機関が2019年にAIを使って1万9千人の削減を発表した。実際銀行などの合理化は急速に進み始めている。
ショッピングモールは人が居らなくても店のレイアウトをAIが認識しながら隅々まで掃除する。
これまでは22人が掃除に当たってきたが、1台で出来る。機械は24時間休み無しで稼働する。
但しこの作業に携わってきたのは、殆ど高齢者が多い。高齢者にはあまり他に働く場が無い。年金だけでは暮らしにくい。
ロボットは机の上の細かなゴミの掃除までは出来ない。今や人とロボットの戦いが始まっている。
AIロボット-北京-45
食が最も大切な国、中国の北京に話題のレストランがある。店員がいない無人レストラン。注文から利用まで無人で餃子が出てくる。中国は空前の無人ブームだ。
無人スーパーでは買物する前に顔の登録をして、スマートフォンでゲートに入る。店員はおらないが、天井には300のカメラがある。これがAIの目だ。
AIは誰が何を買ったのかをつぶさに把握する。買物を終えてゲートを出ると、自動的に清算される。代金は口座から引き落とされる。
無人スーパーのジンドン(京東集団)はアリババに次ぐネット通販だ。
物流倉庫はAIとロボットによる、徹底した無人化が進んでいる。倉庫には一人といない。従来の4倍の仕事が出来ている。
集めた荷物は自動運転のフォークリフトが搬出口まで運ぶ。さらにこの先のロボットを使った宅配便を実行しようとしている。
この宅配ロボットにはAI が搭載され、障害物を避けながら道路を走る。目的地に着くと受取人のスマートフォンに知らせて、荷物を取りに来てもらう。
このAIロボット宅配車は北京で一部つかわれはじめている。
一方14億人の人が、仕事を奪われる不安はないのか？ その時は国がなんとかしてくれるだろうと楽観的である。
一人っ子政策の結果、人手不足をロボットで補う一方、14億人が職を失う心配もある。大規模な雇用不安は5から10年先だが、今から手をつけなければならない問題であろう。
AIロボット―ドイツー４４
AIロボット-最前線-43
今年になって急激に進み始めたAIロボットは果たして世界にどの程度進行しているのか、それは我々の今後の生活にどんな影響を与えるか、また心配なのはAIロボットの進行とその合理化によって生じる失業者の増加だ。
先日NHK特集で「AIの最前線を旅する」が放送されましたので、その内容を追いながら考えよう。
特集ではAIロボットを追ってアメリカ、ヨーロッパ、中国、日本を旅する。
アメリカではラスベガスがサービス業のAIロボットの実験場となっている。
人気のバーは店員が居らず、ロボットが天井にぶら下げた120本のボトルから、客の注文に応じて酒やジュースを選び取り出し、カクテルを作る。
またホテルでは水などの小物を客室にロボットが届ける。エレベーターを無線で開き、客室まで来ると、電話をかけるとドアーを開けるので手渡すことができる。
今後アメリカではラスベガスが最も進み、65%以上の仕事がロボットになると予想する。事務の仕事も完全にとって変わるでしょう。
ラスベガスの労働組合員の5万人がついに声を上げ、テクノロジーが仕事を奪わないように昨年デモ闘争を行った、その結果、5年間は雇用を維持する契約を結んだ。
アメリカではさまざまな場所で、AIロボットの活用が始まっている。期待の分野は農業だ。
イチゴは傷つきやすいので、収穫作業には人手が必要でしたが、AIはカメラで熟し具合をみて、熟したものだけを収穫する事ができる。
このロボット1台で労働者30人分の仕事をすると言う。イチゴ農家の2/3が出資して開発費6億円がまかなわれた。
人の採用面接を、AIロボットが行う。
個人的な印象や感情は完全に排除され、カメラで得た話の内容と表情、言葉のトーンなど25000のポイントから判断をする。
問題はなぜ落ちたかの理由が説明出来ない事だ。しかし今後進むとその説明も出来るようになるのではないかと思う。
三十年後-未来-2
「自動運転」ー自ら運転する能力を持った自動車が道路を走り始めた。歴史を振り返ると、100年以上前自動車が登場した時と共通点がある。
これまで構築された馬車の交通システムやそれに関係した職業が不要になつた。
安全への懸念、事故時の責任や新しい技術の為に雇用を失う恐れなどだ。
その一方で整備士、運転手、ガソリンスタンド、ホテルなど新たな雇用が創出された上に、移動が楽になり、産業全般が活性化した。
予測によれば、自動運転の登場で、ほとんどの人は自家用車を持つ必要がなくなり、都市で駐車場に使われている場所20%が住宅地になる。
そして配送コストが減少すれば、地元産業の需要がふえるかもしれない。
途上国では車の所有を飛び越して、「共有」に進むかもしれない。
自動車事故も減るだろうから、20世紀に自動車が都市を一変したように、自動運転車が21世紀の社会を一新する可能性がある。
「宇宙飛行」近年目覚ましい進歩を果たしているのは、政府の宇宙機関ではなく、スペースCに代表される民間企業だ。
再利用可能なロケットの開発で第1段ロケットを着地台や無人船に着地させる事に成功した。
第1段ロケットは 費用の70%を占めるが、これまでは海に廃棄されていたが、回収できるとなると、打ち上げ費用は劇的に下がる。
スペースXは軌道への打ち上げや、国際宇宙ステーションへの物資の輸送に使われているが、目的は人類が地球から脱出する為の火星コロニーの建設だ。
航空技術は1930年年以降に商業化がはじまつたが、当初は富裕層に利用されていた。
ところが20世紀の終わりには空の旅が当たり前になっていた。
21世紀の最初の20年が宇宙旅行が本格的に前進し始めた時期になるのではなかろうか。